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人材の流動化や業務の高度化が進むなか、金融機関では人材育成の在り方が大きな転換点を迎えている。従来型の集合研修やOJT（職場内訓練）だけでは対応が難しくなりつつあり、学習の個別最適化や成果の可視化といった新たな仕組みづくりが模索される。現場の実態と今後の方向性を、金融機関を中心に人材育成の体制構築を支援するアーティスソリューションズに聞いた。
（『ファンドマーケティング』2026年4月発行号より転載）
（『ファンドマーケティング』2026年4月発行号より転載）
人材の流動性や取扱商品の複雑化を背景に、多くの金融機関が教育体制の見直しを迫られています。現場では、どのような変化が起きているのでしょうか。
松本 従来の集合研修で不足する教育を、現場のOJTだけで補うことは難しくなってきていると伺っています。この背景には業務の複雑化・多様化に加えて、人手不足や離職率の上昇があるのではないでしょうか。一昔前と比べて商品のラインアップは格段に増え、コンプライアンスの高度化やIT対応など、販売員が習熟すべきスキル水準のハードルが全体的に上がっています。さらに、大規模支店と小規模支店での取扱商品の違いや、都市部と郊外での顧客層の違いなど、店舗ごとの差異も拡大しています。画一的な教育だけではカバーしきれず、教える側の難しさも増しているようです。
加えて、慢性的な人手不足によりOJTの中心的な担い手である先輩や上司にも十分な時間的余裕はなく、また離職などが発生すると現場での指導ノウハウが円滑に継承されないので、従来のOJTが機能しにくくなっています。そのため、集合研修や文書での周知だけでなく、いつでも学ぶことができ、理解しやすい動画などのコンテンツを本部側で作成し、現場OJTを支援することで、これらの課題への対応を進める金融機関は増えてきているように思います。
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