2016年に金融庁が「長期の資産形成に不向き」と問題視してから資金流出が続いていた毎月分配型ファンド。 しかし2020年以降、一部の毎月分配型が脚光を浴びている。新NISA(少額投資非課税制度)の対象から除外 されてもなお勢いの衰えない毎月分配型とは? 投資対象資産の変遷から、魅力や注意点などを解説する。
(『ファンドマーケティング』2024年10月発行号より転載)
(『ファンドマーケティング』2024年10月発行号より転載)
過去の分配金の水準のみで投資を判断するのはNG

ニッセイ基礎研究所
金融研究部 主任研究員
前山 裕亮氏
2024年に入ってからアクティブ型の外国株式ファンドの資金流入をけん引しているのは、意外にも新NISA(少額投資非課税制度)の対象外となった毎月分配型ファンドだ。米国株式を中心に世界的に株価が上昇した上に、7月には1ドル161円台後半の円安水準に達し、為替ヘッジをしていない外国株式ファンドは総じて高パフォーマンスを挙げていることが、その背景にあると考えられる。
ニッセイ基礎研究所 金融研究部 主任研究員の前山裕亮氏は、
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