債券のリターンは、過去20年間の実績を上回る見込み

株式の今後20年間のリターンは、過去同期間の実績を下回ると予想

キャピタル・グループが、今後20年間の主要資産クラスにおけるリターンなどの見通しをまとめた「2026年資本市場前提」によると、想定年率リターンは、株式が約6％、債券が3～6％台だ。

株式については、2025年までの力強いリターンを踏まえ、各地域の期待リターンを前年予想より引き下げた（図表1）。また、日本株式以外は、今後20年間のリターンが過去20年間と比べて低いリターン水準となると予想されている。

一方、債券は、長期的に金利水準が高まるとの見通しから、低金利が続いた過去20年間と比べると、今後20年間のリターンは相対的に高い水準となる見込みだ（図表2）。

キャピタル・インターナショナル 取締役 インベストメント・ディレクターの雨宮弘明氏は、「今後20年間の年率リターンが株式約6%、債券3～6%との見通しは、過去平均に近い水準だ。長期的に平均的なリターンを期待できる環境にあるため、総じて長期的な投資環境は悪くないと考える」と説明する。

価格の振れ幅は大きくなる可能性に注意

一方で、注意すべき点もあると雨宮氏は明かす。

1つ目は、長期的に見た場合でも、価格の振れ幅が非常に大きくなる可能性がある点。特に株式市場は、ここ数年好調な相場が続き割高感が高まっている。企業のファンダメンタルズは堅調でも、何らかのショックが起きた際に株価が大きく下落する恐れがある。

また債券は、足元のクレジットスプレッド（国債に対する上乗せ金利）が歴史的に見てもかなりタイト（縮小状態）だが、ショック時には拡大し、一時的に債券価格が下落する可能性があるという。

2つ目は、地政学的リスクの高まりだ。新型コロナウイルス禍以降、米中の緊張関係やウクライナ紛争に加え、中東情勢の緊迫化など様々な不確実性が高まっている。雨宮氏は「これらは、おそらく短期的なイベントではなく、グローバルのパワーバランスの変化があらわれたものであり、常態化する事態も考えられる」と見解を示した。

不確実性の高い相場では、「分散投資」がカギに