ファンドに関連する有用なデータは数多くある。類似商品の比較だけにとどまらず、市場トレンドなどを知ることができる様々なファンド・ランキングのデータを基に、QUICK資産運用研究所のアナリストに押さえておきたいポイントを解説してもらう。データ・コメント提供:QUICK 資産運用研究所(『ファンドマーケティング』2025年4月発行号より転載)
その1純資産増加額と資金流入額から、
ファンドの人気度と運用力を考える
※QUICK資産運用研究所調べ。対象は国内公募の追加型株式投資信託(ETF除く)のアクティブ型。アクティブ型は投資信託協会の商品分類・属性区分をもとに判断。2024年11月末時点と比べて、純資産総額の増加額が大きい順にランキング(2024年12月~2025年2月に新規設定したファンドの場合は設定以降の増加額で算出)。純資産増加額と資金流入額は億円未満切り捨て
QUICKアナリストの注目ポイント!

アクティブ型ファンドの純資産総額(残高)の増加額を調べたところ、3カ月前と比べて最も増えたのは『インベスコ 世界厳選株式オープン<為替ヘッジなし>(毎月決算型)<愛称:世界のベスト>』でした。増加額は1301億円。26年超の運用実績がある長寿ファンドで、世界の株式のうち、企業の成長性や配当、株価の割安度などから優良と判断した銘柄に投資します。米国に偏重せず欧州株も多く組み入れており、投資地域の分散目的で保有する個人投資家も多いようです。『野村マッコーリー・プライベート・インフラ・ファンド』は2025年2月に運用を始めたばかりですが、当初設定額851億円を集めて3位に入りました。非上場インフラ企業の株式に投資する公募投信は国内初です。
米国を中心とした海外先進国株式ファンドに資金が集まる傾向は続いていますが、トランプ米政権の先行き不透明感や半導体関連企業の株価調整、米ドル安円高が進んだことなどから直近の運用が悪化し、残高を押し下げています。一方、資金流入額より残高増加額が多かったのは6位と7位の金関連投信2本。金は米国株と相関性が低くインフレにも強いため価格が上昇しており、好調な運用成績が残高増加に寄与しました。
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